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【新卒就活生必見!】7大商社とは?その特徴・総合商社業界のいまを徹底解説!

「就活を始めたけど、総合商社の仕事内容がわからない。」
「7大商社ってどこを指すんだろう。 5大商社との違いはなに?」

総合商社に興味はあるけれども、うまくイメージが掴めていないのではないでしょうか。

そんな就活生のために、5大商社に勤める現役商社マンが総合商社について以下の3点で徹底的に解説します!

  1. 総合商社のビジネス
  2. 7大商社の徹底比較
  3. 7大商社の内定を勝ち取るためには

この記事を読んで、総合商社について理解して内定を勝ち取りましょう。

1.総合商社とは

総合商社とは、国内含め世界中で輸出入などの商いを行う会社を指します。

その中でも総合商社は、「ラーメンからミサイルまで」とよく言われている通り、食品、石炭、車、水力発電所等の幅広い商品を取り扱い、輸出入を行う会社です。

専門商社との違いは?

総合商社と専門商社の一番大きな違いは、専門商社は限られた商品群で商売を行っている点です。

例えば、食品の専門商社では、食品だけを取り扱います。

また、総合商社では扱う商品群が多いため、総合商社の方が専門商社よりも資金が豊富であり、ビジネス・会社の規模が大きいことも特徴の一つです。

2.総合商社のビジネスとは

先ほど説明したように、総合商社の取り扱う商品は幅広く、また、近年その業務内容も変化を遂げてきています。

簡単にまとめると、総合商社のビジネスは、次の2つです。

  • トレードビジネス
  • 事業投資ビジネス

これらの事業内容さえ押さえてしまえば、商材が違うだけで、やっていることはすべて同じです。

それでは、これらについて説明します。

(1)トレードビジネス

トレードビジネスとは、A会社から商品を仕入れ、それをB会社に販売する、一般的な卸売業務です。

ただし、商社はただ物を右から左に流すのではありません。

物を運搬する際のリスクや、運搬時に発生する諸手続きを顧客の代わりに行います。

例:石炭の場合
あなたが石炭部門の社員としましょう。

  1. 顧客である日本の電力会社から「石炭を10月までに○○トンほしい」と頼まれました。
  2. あなたは海外の石炭メーカーに声をかけ、価格・期日の交渉を行い、石炭を仕入れます。
  3. あなたは自社の利益を上乗せして石炭を販売契約を結びます。
  4. 船の手配や書類の作成を行い、期日内に電力会社に石炭を納品します。

このように、商社は単純に、物を買って販売先に売るだけでなく、その間の交渉や手続き等の代行サービスも提供しています。

また、今回は売り手から話が来てから商売をしていますが、逆に先に商品を仕入れておいて、販売先を探すケースもあります。

いずれにしても、トレードビジネスとは、買い手と売り手の間に立って物を売買したときの手数料(手間賃)で利益を得る業務です。

(2)事業投資ビジネス

事業投資ビジネスは、国内外問わず企業の買収や業務提携を行い、利益を得るビジネスです。

その中で特に総合商社は投資銀行とは違い、自社の資本力、既存のネットワークを活用し、自社の既存ビジネスとのシナジー効果によって事業を拡大することを目指します。

近年、メーカー等の国際化やインターネットの発達によって、トレードビジネスだけでは利益を上げるのが難しくなり、総合商社が一番力を入れているビジネスです。

次のニュースを例に解説します。

世界最大の青果物メジャー・米国Dole社のアジア・青果物事業およびグローバル・加工食品事業の買収について
伊藤忠商事株式会社とDoleは、Doleが現在保有するアジアにおける青果物事業とグローバルに展開する加工食品事業を、Doleより取得することに正式合意しました。
伊藤忠商事は、Doleの日本における事業パートナーとして、50年近くにわたり同社の事業展開をサポートし信頼関係を構築してまいりました
伊藤忠グループは、グローバルベースの生産、加工、流通、販売体制を活用し、今回買収する対象事業が持つ世界的に認知度の高いブランドや青果物生産・加工・販売といった経営資源と融合することで、更なるグローバル化を実現してまいります

出典元:伊藤忠商事公式HP│プレスリリース│2012年世界最大の青果物メジャー・米国Dole社のアジア・青果物事業およびグローバル・加工食品事業の買収について

ニュースの中で特に注目すべき点は、次の2点です。

  1. 伊藤忠商事は元々トレードビジネスでDole社と仲良くしていた
  2. 買収によって、伊藤忠商事とDole社のシナジー効果を狙い、利益向上を目指す

このように、総合商社は、今まで積み重ねてきたトレードビジネスでの実績、人脈を生かして事業投資を行います

そして、買収後は、総合商社の自社社員を派遣して経営改善を図ったり、自社のノウハウやネットワークを提供することで価値向上を目指します

総合商社の事業投資は、このように買収先の企業を自社に取り込んで価値を向上させることで利益を上げるビジネスです。

3.【徹底比較】7大総合商社一覧

総合商社といえば、「5大商社」、「7大商社」と呼ばれるものではないでしょうか。

日本でトップ7の総合商社を、総称して「7大商社」と呼ばれています。

ここでは、次の2点について解説します。

  1. 総合商社業界について
  2. 7大商社それぞれの事業分野、企業理念について

この項目を読んで、総合商社の企業分析をマスターしましょう!

(0)総合商社業界について解説

7大商社とは、業績の上位7番目までの総合商社を指します。

  1. 三菱商事
  2. 伊藤忠商事
  3. 三井物産
  4. 住友商事
  5. 丸紅
  6. 豊田通商
  7. 双日

7大商社の中で、5大商社と呼ばれるものは、三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、住友商事、丸紅(豊田通商、双日を除くトップ5社)です。

また、5大商社の中にも3大商社と呼ばれる商社があり、3大商社は財閥系総合商社と言われる、三菱商事、三井物産、住友商事でした。

次の純利益に関するグラフをご覧ください。

 

総合商社の勢力図を語る上で、2015年の資源価格の低迷は大きな転換点となりました。

2015年、資源をメインとする財閥系商社、三菱商事、三井物産、住友商事が大きく業績を落としました。

一方、非資源商社No.1を目指す伊藤忠商事が2015年にトップに躍り出て、その後も三菱商事、三井物産とトップ争いをしています。

つまり、2015年以降、総合商社業界のトップ3は、三菱商事、伊藤忠商事、三井物産と変化しました

また、豊田通商・双日と5大商社(三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、住友商事、丸紅)の間で大きく差があることもわかるかと思います。

このように総合商社業界は、次のようにまとめることができます。

  • 純売上の観点から、5大商社と、豊田通商・双日を含めた7大商社で分けることができる。
  • 2015年の資源価格の低下から各社は、事業戦略を見直し始めている。

それでは、これらのポイントを踏まえて、現在の各社について分かりやすく解説します。

各社を理解する際に理解するときに大事なことは、次の2点です。

  1. 企業理念(その会社の大事にしていることは何か)
  2. 事業ごとの収益(その会社の強み・弱み)

特に総合商社では、配属リスクがあるため、「どの分野・事業に強みのある会社なのか」を理解することは非常に重要です

それでは見ていきましょう。

(1)三菱商事

三菱商事は、資源ビジネスを中心としたバランスの取れたナンバーワン商社です

三菱商事は、1920年に創設され、1947年に財閥解体に伴って解散しましたが、日本の巨大グループ「三菱財閥」でもトップの企業です。

企業理念は、三菱商事の企業理念は、「三綱領」です。

  • 所期奉公:事業を通じ、物心共に豊かな社会の実現に努力すると同時に、かけがえのない地球環境の維持にも貢献する。
  • 処事光明:公明正大で品格のある行動を旨とし、活動の公開性、透明性を堅持する。
  • 立業貿易:全世界的、宇宙的視野に立脚した事業展開を図る。

財閥の血を引き継いでおり、重厚で着実な企業文化といえるでしょう

ビジネスについては、資源分野、特に「金属資源」で50%に近い利益を上げております。

一方で、非資源である「コンシューマー」と「自動車・モビリティ」が主力となっています

出典元:三菱商事公式HP│統合報告書2019

「金属資源グループ」の主力は、石炭と銅事業。どちらも世界最大規模の鉱山を有しています。

「コンシューマーグループ」の主力は、ローソン。PONTAを活用し、マーケティングサービス等も展開しています。

「自動車・モビリティグループ」の主力は、三菱自動車及びいすゞ等の輸送車両の生産、現地での販売・販売金融。特に近年は、アセアンを中心にビジネスを拡大しています。

このように、三菱商事の最大の特徴は、資源が依然としてメインであるが、非資源も伸ばしてバランスが良くなっている堅実性です。

(2)伊藤忠商事

伊藤忠商事は、近年急成長を遂げる、非資源ビジネスのナンバーワン商社です

伊藤忠商事は、1858年初代に大阪で繊維の行商で創業したことに始まった非財閥系の総合商社です。

繊維が源流ですので、「伊藤忠といえば繊維」が一般的でしたが、近年食品ビジネスを中心に事業を拡大しています。

企業理念は、「豊かさを担う責任」ですが、それよりもコーポレートメッセージの方が有名でしょう。

「ひとりの商人、無数の使命」で重要なことは次の3点です。

  1. 「野武士集団」とよく評されるように、豊かな個性を持った人の集まりで、「個の力」を意識すること
  2. 社員一人ひとりが、ビジネスの現場で、広く社会に豊かさを提供し続けること
  3. 「三方よし」の考えで、商売の先に広がる豊かさを提供し、継続的な成長をすること
「三方よし」は、商売するときに、自社(売り手)だけでなくそのクライアント(買い手)、さらにはその先の一般消費者や地球環境(世間よし)にもよしとするビジネスをせよとの考えです。

このように、伊藤忠は自身で野武士集団と言うように、ガツガツした勢いのある企業文化といえるでしょう

ビジネスについては、非資源分野、特に「食品」で50%に近い利益を上げております。

出典元:伊藤忠商事公式HP│統合レポート2019

「食料カンパニー」の主力は、ファミリーマートを中心としたリテール事業であり、ドン・キホーテとも提携し、国内だけでなくアジア圏を中心にビジネスを拡大しています。

このように、伊藤忠商事の最大の特徴は、野武士のような攻めの姿勢で非資源分野に注力し、資源価格に左右されない財務体制となった積極性です。

(3)三井物産

三井物産は、資源ナンバーワンから非資源の開拓を進めている3大商社の一つです

三井物産は、1876年に創立され、三菱商事と同様に、財閥解体により1947年に一度解散、その後、今に続いています。

企業理念は、「Mission」、「Vision」、「Values」です。

  • Mission(三井物産の企業使命):大切な地球と、そこに住む人びとの夢溢れる未来作りに貢献します。
  • Vision(三井物産の目指す姿)世界中のお客様のニーズに応える「グローバル総合力企業」を目指します。
  • Values(三井物産の価値観・行動指針):「Fairであること」、「謙虚であること」を常として、社会の信頼に誠実に真摯に応えます。

また、三井物産という社名には、「物を産む」という思いが込められており、その精神はビジネス、そして事業を生み出すDNAとして継承されています

ビジネスについては、資源分野、特に「金属資源」「エネルギー」がメインとなっており、非資源分野では、「生活産業」で高い利益を上げております。

出典元:三井物産公式HP│統合報告書2019

「金属」の主力は、鉄鉱石と銅で、海外への事業投資、開発を積極的に行い、提携した海外サプライチェーンを活用したトレーディングと、事業投資によってビジネスを拡大しています。

「エネルギー」の主力は、石油や天然ガス、LNGであり、国家単位の大型事業を多く取り組んでいます。

また、近年では、低炭素社会の向けて再生可能エネルギー事業などに取り組み、エネルギー分野でも先進的な取り組みを開始しています。

「生活産業」の主力は、食品とヘルスケアであり、セブン&アイ・ホールディングスを中心としたリテール事業を行っています。

三井物産で特に注目すべきは、ヘルスケア部門への積極的な投資です

中国・シンガポール・インドを中心とした病院業務、医療データ活用による新規事業の創出など、医療分野を中心にアジア圏で事業を拡大しています。

このように、三井物産の最大の特徴は、資源分野から非資源分野(特に、ヘルスケア産業)へのメインビジネスの移行と、質実剛健な安定性です。

(4)住友商事

住友商事は、メディアと不動産に強みを持つ、財閥系のバランス型総合商社です

住友商事は、銅山経営で栄えた住友財閥をその源流とし、戦後に商事会社として発足しました。

企業理念は、一言では表しておらず、「住友の事業精神」を重要視しています。

「住友の事業精神」とは、目の前の変化に惑わされることなく、「信用・確実」「浮利を追わず」「公利公益」に重きを置きつつ、「進取の精神」をもって変化を先取りしていくことです。

 

このように、住友商事は、信用を重んじ、歴史のある堅実な企業文化といえるでしょう

ビジネスについては、資源分野、特に「インフラ」「資源・化学品」がメインとなっており、非資源分野では、「輸送機・建機」「メディア・デジタル」で高い利益を上げております。

特に、メディア・デジタル分野は他商社にはない、住友商事独自の強みです。

出典元:住友商事公式HP│統合報告書2019

「インフラ」の主力は、発電事業であり、国内で太陽光発電に積極的に投資するとともに、ベルギーやランスでの洋上風力発電事業、新興国での火力発電事業など、海外への事業投資、開発も積極的に行っています。

「資源・化学品」の主力は、石炭や鉄鉱石であり、豪州での石炭事業や、非鉄金属にも積極的に投資をしています。

一方で、近年資源価格が不振となっており、鉄鉱石等の金属に強い住友商事にとって、苦戦を強いられた要因にもなった分野です。

「メディア・デジタル」の主力は、J:COMやケーブルテレビなどのメディア運営事業であり、ミャンマーでの通信事業を始めるなど国内外での事業拡大を図っています。

このように、住友商事の最大の特徴は、資源の低迷で3大商社の地位を転落するも、非資源であるメディア・デジタルを中心に巻き返しを図っている点です。

(5)丸紅

丸紅は、電力と穀物をメインとした、非財閥系の資源に強みのある総合商社です

丸紅の起源は伊藤忠商事と同じであり、当初は同じ企業でしたが、戦後に分割されました。

企業理念は、社是「正・新・和」の精神です

公正明朗な企業活動を通じ、経済・社会の発展、地球環境の保全に貢献することとし、伊藤忠商事と同様に、近江商人の「三方よし」の精神を大事にしております。

ビジネスについては、総合商社で最大の穀物取扱量を誇る「食料」と、日本最大のIPPである「電力・インフラ」の領域が、強みです。

IPP(独立系発電事業者)
独立系発電事業者(英語: Independent Power Producer、IPP)は公益事業に分類されない、売電のための発電設備を保有している事業者のこと。
引用元:ウィキペディア(Wikipedia)│独立系発電事業者

出典元:丸紅公式HP│統合報告書2019より作成

特に「食品」では、世界最大の穀物生産・輸出国である米国に本社を置くGavilon社を買収し、日本でも最大の穀物商社になったことは記憶に新しいかと思います。

一方で、アメリカと中国の貿易戦争の勃発によって穀物の輸出額は減ってしまい、苦境に立たされています。

そのため、近年ではコーヒー豆の取扱に力を入れるなど、過去の穀物トレードのノウハウ、ネットワークを活用して事業の幅を広げています。

「電力」の主力は、火力発電所などの発電事業であり、イギリスの再生可能エネルギーを中心にした電力の卸調達・小売り事業を拡大するなど、新エネルギーにも力を入れています。

このように、丸紅の最大の特徴は、得意としていた穀物分野での苦境の脱却と、電力分野での新たな攻めの一歩を行っている点です。

(6)豊田通商

豊田通商は、トヨタグループの一員であり、自動車に強みを持つ総合商社です

トヨタグループの商社として自動車の輸出を通して成長してきました。

その後、2000年代に、サムスン電子の日本販売代理店をしていた(株)トーメンや、食品等を幅広く扱っていた加商(株)といった商社を合併することで、インフラや化学品、食品など自動車以外の分野にも事業を拡大してきました。

企業ビジョンは、「Be the Right ONE」です

ビジネスについては、トヨタグループの強みである、「自動車」や、関連商材である「金属」や「ロジスティックス」が特徴です

出典元:豊田通商公式HP│統合レポート2019

また、豊田通商は海外での事業展開の中でも、特にアフリカへの事業展開に力を入れています

「WITH AFRICA FOR AFRICA」を合言葉に、アフリカ全土でインフラ整備やヘルスケアなど、多くの事業を展開しています。

さらに、自動車産業が「CASE(つながる化、自動運転、シェアリング、電動化)」と呼ばれる時代の変化の中で、トヨタとともに次世代モビリティに向けて事業を推進しています。

このように、豊田通商の最大の特徴は、トヨタグループの強みである自動車分野での成長と、アフリカ事業への積極的な投資を行っているです。

(7)双日

双日も、総合商社の中で自動車事業に力を入れている企業のひとつです。

双日は、食料や綿花の輸入からスタート後に幅広く貿易業を拡大したニチメン(日綿)株式会社と、金属部門を強みとする日商岩井株式会社が2000年代に合併して誕生しました。

グループスローガンは、「New way, New value」です

特にCMでもおなじみの「Hassojitz(ハッソウジツ) 」のように、自社の強みを「発想力」、「創出力」、「成長力」とし、新規ビジネスに邁進しています

ビジネスについては、資源分野である「金属」で高い収益を上げる一方、非資源である「化学品」や「リテール・生活産業」でも着実に成果を積み上げていることが特徴です

出典元:双日公式HP│統合報告書2019より作成

「ASEANリテール事業」では、特にベトナムで「惣菜・畜肉加工品製造」、「物流」、「食品・消費財卸売」、「小売(コンビニエンスストア)」の4事業を展開しています

「金属事業」では、三菱商事と共同で設立した鉄鋼商社メタルワンへの出資(40%)を行うとともに、製品
製造まで一貫した事業を行うなど、市況に左右されない中下流事業へも取り組みを行っています。

このように、双日の最大の特徴は、新規事業に積極的にとらえ、積極的に事業を拡大している点です。

4.7大商社の内定を勝ち取るためには

「7大商社についてよくわかったけど、内定を貰うためにはどうすればいいの?」

こう思っている就活生の方が多いかと思います。

ここでは、7大商社で内定を貰うために大事なことを紹介します。

この章を読んで、7大商社の内定を勝ち取りましょう!

(1)OB訪問をしよう

総合商社に就職したいのであれば、OB訪問は必ず行いましょう。

OB訪問を行うことのメリットは次の3点です

  1. OB訪問の有無やその回数が選考の評価対象になると言われている
  2. 各社のカラーを実感できる
  3. 総合商社の業務をより詳細に知ることができる

次の言葉は、総合商社、特に5大商社のカラーを知る上でよく言われる言葉です。

一言で総合商社と言っても、100年以上歴史があるため働く人たちによって、それぞれ企業文化は作られています。

そのため、そこで働く人と会うことは各社のカラーを生身で実感できる良い機会となります

総合商社は、「1つの契約で20億円規模の穀物を扱う部署」もあれば、「1つの契約で100万円以下の化学品を扱う部署」まで、大きく異なります。

説明会では詳しい業務内容まで知ることはできないため、OB訪問で詳細な働き方を知っておくことは、大きなメリットです。

OB訪問を積極的に行うことでより各社について理解を深め、面接でしっかりと志望動機のエピソードとして語ることで最高のアピールとなります

(2)行きたい部署についての質問に気を付けよう

総合商社の面接で気を付けることは、「行きたい部署についての回答」です

メーカーや専門商社と異なり、総合商社では内定時には配属先が決まっておりません。

そのため、行きたい部署や業務内容にこだわりすぎると、その部署で絶対採用したい人材にならない限り内定は難しいです。

そのため、志望部署の回答で大事な点は、次の3点です

  1. 行きたい部署を必ず決めておき、希望なしは避ける
  2. 1の希望部署はあくまで第一志望だが、配属できなくても大丈夫な理由を用意しておく
  3. 1の部署の職員の人にOB訪問を済ませておく

「何も志望がなく、すべてを会社に任せます」といった姿勢はやめましょう。

以下は豊田通商の採用ページの一文ですが、ここからも、総合商社は「何か野望に燃えている、目標を持っているギラギラした就活生を好むこと」が読み取れるかと思います。

ただし、配属されない可能性もあるため、もしそこに配属されなくても「その会社に入りたい理由」も準備しておきましょう

さらに、OB訪問等の具体的なエピソードもあると、よりGOODです

(例)伊藤忠の食料カンパニーの場合
私の志望部署は食料カンパニーです。
理由は、(伊藤忠食料事業やOB訪問などのエピソード)だからです。
ですが、食料カンパニーでなかったとしても、ほかの部署でも一生懸命業務に取り組みます。
なぜなら、私は(御社の○○なカルチャーが好き、自分のキャリアと御社でできる業務・カラーが共感できるなど)だからです。

このように、面接ではしっかりと希望部署について回答し、「企業分析をしっかりと行ったこと」、「志望度が高いこと」、「熱意」をアピールしましょう。

5.まとめ

今回は7大商社について、商社業界の事業内容、近年の流れ、各社の特徴などについて紹介しました。

7大商社についてあまり知らなかったという方でも、理解が深まったのではないでしょうか。

商社への就職を考えている場合、7大商社のそれぞれの強みや弱みを把握し、就活を有利に進めるための対策を早期に実施しておくことが大事です。

なんとなく7大商社にしようとするのではなく、OB訪問等を積極的に活用し、商社業界について詳しく知ることで、他の就活生と差をつけられます。

今回学んだことを活用して、業界分析や自己分析、筆記試験や面接の対策を進めていきましょう。

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