【カテゴリー別】大企業の平均年収・ボーナス・退職金ランキング

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「大企業の平均年収やボーナスってどのくらいなのだろう?」
「大企業ともなると、退職金の額も高いのかな?」

大企業への就職を考えているあなたは、このような疑問を抱えていませんか?

そこで今回は、大企業の平均年収・ボーナス・退職金をランキング形式で紹介します。

補足として、全企業対象の業界別平均年収ランキングや業界別ボーナス額も紹介しているので、この記事を参考に大企業の収入事情を知りましょう!

なお、以下の記事では大企業の上位互換である大手企業について紹介しているので、気になる方はチェックしてみてくださいね。

大手企業とは?就活生なら抑えておきたい27業種別大手企業ランキング

2020.09.09

1.大企業の平均年収は?上位100社の平均年収は1,135万円

大企業と、それを含めた全企業の平均年収を以下の4つに分けて紹介します。

最新の有価証券報告書から分かった日本の企業上位100社の平均年収は1,135万円でした。

ちなみに、日本の企業の規模別平均年収は以下の通りです。

規模別平均年収

大企業(従業員数1,000人以上):456万円
中企業(従業員数100~999人):387万円
小企業(従業員数10~99人):356万円

小企業と比較すると平均年収額に100万円もの差が生まれており、企業規模による年収格差の深刻さが窺えます。

(1)平均年収が高い大企業ランキング

最新の有価証券報告書によると、平均年収が高い大企業ランキングは以下の通りです。

順位 企業名 業界 平均年収
第1位 M&Aキャピタルパートナーズ M&A仲介 3,109万円
第2位 イー・ギャランティ 金融業 2,413万円
第3位 GCA M&A助言 2,063万円
第4位 日本商業開発 不動産 1,921万円
第5位 キーエンス 製造業 1,839万円
第6位 ヒューリック 不動産 1,760万円
第7位 三菱商事 総合商社 1,631万円
第8位 TBS 放送 1,622万円
第9位 伊藤忠商事 総合商社 1,565万円
第10位 ソレイジア・ファーマ 医薬品 1,560万円

上位企業の多くはコンサル業、総合商社、不動産、民放キー局によって構成されているという結果になりました。

第1位のM&Aキャピタルパートナーズは、主にM&A(企業の合併や買収)の仲介を行う企業です。

平均年齢が31.2歳と非常に若いにも関わらず、平均年収3,000万超えという驚異的な数字を叩き出しています。

(2)大企業の年齢別平均年収

厚生労働省の『令和元年賃金構造基本統計調査』によると、大企業の年齢別平均年収は以下の通りです。

年齢 平均年収
20代 292万円
30代 410万円
40代 510万円
50代 583万円
60代 363万円

具体的な額は業界によって大きく異なりますが、およそ50代で平均年収のピークを迎えることが分かります。

なお、中企業における50代の平均年収は334万円、小企業だと292万円ですから、やはり長期的に勤めることを考えると企業規模は非常に重要だと言えるでしょう。

補足1:業界別平均年収ランキング(全企業対象)

残念ながら、大企業における業界別平均年収は明らかになりませんでしたが、全業界を対象とした平均年収は資料として発表されていました。

国税庁が発表している『平成30年分民間給与実態統計調査結果』によると、業界別平均年収は以下のとおりです。

順位 業界 平均年収
第1位 電気・ガス・熱供給・水道業 759万円
第2位 金融業・保険業 631万円
第3位 情報通信業 622万円
第4位 製造業 519万円
第5位 建設業 501万円
第6位 学術研究…専門・技術サービス業・教育・学習支援業 497万円
第7位 不動産業・物品賃貸業 445万円
第8位 運輸業・郵便業 444万円
第9位 複合サービス事業 437万円
第10位 卸売業・小売業 383万円

意外にも、3K(きつい・危険・汚い)として就活生から避けられやすい製造業が第4位、建設業が第5位にランクインする結果になりました。

実は、製造業や建設業は市場規模が年々拡大傾向にあり、それに比例して平均年収額も上昇し続けているのです。

また、これらの労働環境は働き改革の影響で大きく改善されているため、非常に狙い目な業界だと言えるでしょう。

なお、製造業の平均年収についてもっとよく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

【2020年最新版】メーカーの業界別ランキング!年収、特徴も徹底解説!

2020.05.30

補足2:役職別平均年収ランキング(全企業対象)

厚生労働省の『令和元年賃金構造基本統計調査』によると、全企業対象を対象とした役職別平均年収ランキングは以下のとおりです。

役職 平均年収
一般社員 376万円
係長 486万円
課長 638万円
部長 799万円

大企業の多くは依然として年功序列型の人事評価制度を採用しているため、中小企業よりも昇進スピードが遅くなりがちなのが難点でしょう。

なお『一般財団法人労務行政研究所』の調査によると、各社が想定している標準昇進年齢は係長で約32歳、課長で約39歳、部長で約47歳となっています。

2.大企業の平均ボーナス額は約92~96万円

大企業や全企業のボーナスを以下の4つに分けて紹介します。

経団連の調査によると、大企業の2019年度冬ボーナスは約96万円、2020年度夏ボーナスは約92万円でした。

新型コロナウイルスの影響もあいまって、2020年度夏のボーナスは前年比6%減となっており、リーマンショック以来のマイナス幅を記録しています。

(1)大企業のボーナス額ランキング

東洋経済社が作成したデータによると、2018年の大企業のボーナス額ランキングは以下のとおりです。

順位 企業名 業界 平均ボーナス額
第1位 東京エレクトロン 半導体メーカー 546万円
第2位 ディスコ 半導体メーカー 482万円
第3位 アドバンテスト 半導体メーカー 415万円
第4位 双日 商社 370万円
第5位 大本組 建設業 366万円
第6位 ジャストシステム ソフトウェア開発 360万円
第7位 野村不動産 不動産 357万円
第8位 鹿島建設 建設業 353万円
第9位 キリン 飲料メーカー 348万円
第10位 森組 建設業 340万円

ランキングを見れば分かる通り、上位3社を半導体関連メーカーが占める結果となりました。

また、意外にも数が多かったのは建設業界ですが、これは建設需要の増加に向けて、従業員満足度の向上を狙っていると考えられます。

(2)大企業の年齢別ボーナス額

厚生労働省の『平成30年賃金構造基本統計調査』によると、大企業の年齢別ボーナス額は以下の通りです。

年齢 平均ボーナス額
20代 52万円
30代 101万円
40代 144万円
50代 167万円
60代 83万円

こちらも平均年収と同じく、40代を過ぎると伸び率が鈍化し始め、50代を迎えるとピークに達することが分かります。

なお、中企業における50代の平均ボーナス額は109万円、小企業だと62万円となっています。

(3)大企業の役職別ボーナス額

厚生労働省の『平成29年賃金構造基本統計調査』によると、大企業の役職別ボーナス額は以下の通りです。

役職 平均ボーナス額
一般社員 99万円
係長 156万円
課長 232万円
部長 273万円

具体的なボーナス額は企業によって異なりますが、一般的には以下のような計算式によって算出されます。

ボーナス額を算出する計算式

一般社員のボーナス額=基本給×支給率
管理職のボーナス額=(基本給+役職手当)×支給率

また、ボーナスは給料の〇か月分と計算されることが多いですが、最近ではポイント制賞与制度を導入する大企業が増えています。

これは簡単に言ってしまえば、個人の能力と役職、勤続年数からボーナス額を決める制度で、基本給を反映させないのが特徴です。

このポイント制賞与は社員の仕事振りに応じた支給額になりやすいため、優秀な社員が多い大企業ほどボーナス額が跳ね上がる傾向にあるわけですね。

(4)補足1:業界別ボーナス額ランキング(全企業対象)

厚生労働省が作成した『毎月勤労統計調査 令和元年9月分結果速報等』によると、全企業を対象とした業界別の平均夏季ボーナス額は以下の通りです。

順位 業界 平均ボーナス額
第1位 電気・ガス業 77万円
第2位 情報通信業 67万円
第3位 学術研究等 66万円
第4位 金融業・保険業 60万円
第5位 鉱業・採石業等 57万円
第6位 製造業 51万円
第7位 建設業 51万円
第8位 教育・学習支援業 50万円
第9位 不動産・物品賃貸業 44万円
第10位 複合サービス事業 42万円

平均ボーナス額が最も高かったのは電気・ガス業で77万円でした。

多くの業界が前年比マイナスを記録している中で、電気・ガス業は前年比プラス5.7%を記録しているため、非常に好調であるのが窺えます。

3.大企業の退職金は業界や勤続年数などによって大きく異なる

大企業の退職金を以下の3つに分けて紹介します。

退職金は、平均年収やボーナス額以上に変動が激しいため、「大企業だからおよそ〇〇〇万円はもらえる」といった考えはあまり通用しません。

また、大企業の中でもソニーやパナソニックのように退職金制度を廃止してしまっているものがあるので、企業選びの際には必ずどのような制度が取られているのかチェックしましょう。

(1)大企業の退職金額ランキング

大手ビジネス週刊誌『週刊ダイヤモンド』が発表したデータによると、大企業の退職金ランキングは以下の通りです。

順位 企業名 業界 退職金
第1位 日本航空 航空業 約8,000万円
第2位 小学館 総合出版社 約6,500万円
第3位 東燃ゼネラル 石油 約6,300万円
第4位 大阪ガス ガス業界 約6,000万円
第5位 第一三共 医薬品メーカー 約6,000万円
第6位 日本生命 保険業 約6,000万円
第7位 みずほ銀行 銀行 約5,200万円
第8位 住友生命 保険業 約5,100万円
第9位 東京電力 電力会社 約5,100万円
第10位 パナソニック 電気機器 約5,000万円

このうち、第1位の日本航空(JAL)と第2の小学館は、退職金が高額過ぎると度々話題に上がる企業ですね。

いずれも自己資本比率が50%強という驚異的な数字を誇っており、退職金を充実させる余裕があることを窺わせます。

また、第3位以降の企業も自己資本比率が高水準なことから、自己資本比率の高さこそ退職金が高いことの最低条件であると言えるでしょう。

(2)大企業の業界別退職金額ランキング

厚生労働省の『令和元年賃金事情等総合調査』によると、大企業の業界別退職金ランキングは以下の通りです。

順位 業界 退職金
第1位 石油 1,746万円
第2位 非鉄金属 1,744万円
第3位 百貨店・スーパー 1,737万円
第4位 新聞・放送 1,456万円
第5位 鉱業 1,224万円
第6位 食品・たばこ 1,208万円
第7位 化学 1,114万円
第8位 電力 1,110万円
第9位 窯業・土石製品 1,100万円
第10位 商事 1,089万円

第1位の石油に第8位の電力に代表されるエネルギー業界は、市場が少数の売り手によって支配されているため、退職金が跳ね上がる傾向にあります。

これは、第4位の新聞・放送や第9位の窯業・土石製品も同様のことが言えるでしょう。

また、業界内に歴史の長い企業が多いことも重要で、業界の体質が古いほど退職金制度が残りやすいです。

補足1:勤続年数別退職金額(全企業対象)

厚生労働省の『令和元年賃金事情等総合調査』によると、全企業を対象とした勤続年数別退職金額は以下の通りです。

勤続年数 退職金
5年 123万円
10年 312万円
15年 588万円
20年 965万円
25年 1,426万円
30年 2,012万円
35年 2,455万円
定年 2,511万円

退職理由が会社都合が自己都合かによって額が微妙に異なりますが、大企業で定年まで勤め上げれば2,500万円は期待できます。

なお、中小企業で定年まで働いた場合の退職金は1,139万円とされていますから、老後の安心感は段違いだと言えるでしょう。

4.まとめ

この記事では以下の内容について解説しました。

ここにタイトル
  • 大企業の平均年収
  • 大企業のボーナスの相場
  • 大企業の退職金の相場

大企業の平均年収・ボーナス・退職金は、それぞれ中企業の約2倍、小企業の約3倍に相当します。

そのため、「老後のために若いうちからお金を稼いでおきたい!」と考える人にとって、大企業への就職はマストな選択肢だと言えるでしょう。

以下の記事では、 この大企業よりもさらに労働環境が整っているホワイト企業について解説しているのでぜひチェックしてくださいね。

【探し方も解説】2021年卒版!ホワイト企業ランキングTOP20

2020.09.09

また、一般にはあまり知られていない隠れ優良企業については以下の記事で解説しています。

メーカーに就職するなら必ず知っておきたい隠れ優良企業20選【探し方も解説】

2020.06.14
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